代替肉、大豆ミートに関するウエブサイト掲載情報の紹介
カテゴリー： 大豆蛋白・大豆ミート
投稿日： 2022-07-20
健康、蛋白質供給、環境負荷、食の多様性などから国内では大豆による代替肉、すなわち"大豆ミート"への関心が高まっています（大豆ミートのトレンド)。関連する特許出願数も増加しています（大豆ミートに関する特許調査）。
2022年2月24日、大豆ミート食品類の日本農林規格（JAS 0019）が制定されました。
日本における牛肉など食用肉の需給については、e-Statの食料需給表で確認することができます。 植物性の代替肉の影響については、このデータに今後現れてくるでしょう。特に環境負荷の高い牛肉の消費量への影響が注目されます。
今回はウエブに掲載されている代替肉に関するJAS規格、調査レポート、企業サイトなどを紹介します。
大豆ミート食品類(JAS 0019)
英語名が"Textured soy protein products"となっています。直訳すると"（肉様の）食感付与された大豆タンパク質食品"でしょうか。
まえがきには、”大塚食品株式会社から，日本農林規格原案を添えて日本農林規格を制定すべきとの申出があり”とありいち企業からの申請で審議制定されたということで、珍しい例かもしれません。今後はJASの受検数が公開されて消費動向も追えることになるでしょう。
新たな食品素材として公に定義されたことは大豆ミートが普及拡大するためには評価できます。
関連する情報として、ベジタリアン又はヴィーガンに適した加工食品の日本農林規格案についてのパブリックコメントの募集が2022年5月12日から6月10日まで行われました。近々JAS規格として制定されると思われます。
代替タンパク質の拡大と代替タンパク質をめぐる議論
2021-03-31掲載のSOMPOインスティチュート・プラス株式会社の調査レポートです。SOMPOインスティチュート・プラスは保険・金融、ヘルスケアなどの領域を中心とした新しい動きをレポートにして提供しているそうです。
代替タンパク質をめぐる欧米の動き、代替タンパク質が注目を浴びる背景、代替タンパク質のイノベーション、代替タンパク質をめぐる議論、代替タンパク質は消費者に受け入れられるのか、についての調査・解析がレポートされています。
背景としての世界的な食肉需要の伸びと、それによる畜産業の環境負荷とその限界について、肉1kgを生産するのに必要な水の量を米と比較したデータのグラフや、必要な農地、温室効果ガスへの影響などのデータと出典が記述されています。また欧米での健康志向のたかまりと、飼育動物への福祉への関心の高まりも述べられています。
代替タンパク質のイノベーションでは、米国での植物肉の開発と販売動向が纏められています。
コラムでは、植物由来の肉製品を「バーガー」や「ソーセージ」と称してよいのかに関する、欧米での議論、規制に関する動向も述べられており、これも興味深いです。
日本では以前より「豆腐ハンバーグ」が食品として馴染みがあり、味噌、醤油、納豆など伝統的に多くの食品原料である「大豆」を頭に付けた「大豆ミート」という用語が急速に普及しています。さらに2022年2月にはJAS規格になりました。
代替タンパク質の消費者への受容性については、米国消費者1,800人が参加した選択実験結果など興味深いデータが示されており、日本における大豆ミートの今後の普及を予測するうえでも参考になると思われます。
注目の大豆ミート！買っているお客さんはどんな方？
2021/07/09掲載の食未来研究室のレポートです。
食未来研究室は日本食研グループの社内シンクタンクで、日本での大豆ミート商品の売上状況や、購入している消費者像について詳細にレポートされています。
DAIZ | 植物肉のスタートアップ | PLANT-BASED FOODS
熊本発の注目されているスタートアップ企業です。
発芽直後の高オレイン酸大豆から、代替肉素材の製造を行っています。
株主には多くの食品企業の名があります。